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2007.04.16
速弁とは？
「笑っていいとも増刊号」では、不定期企画として、その時期に話題となっていることを特集として取り上げていますが、今回は、金曜レギュラー陣を迎えての「速弁」特集です。
前回（３月１１日）の第１弾と４月１５日の第２弾を合わせてお送りいたします。
まず「速弁」とは？
「高速道路の弁当で「速」と「弁」を採って「速弁」。
中日本高速道路が、その地域の味覚をサービスエリアで味わってもらおうと、地元の料亭などとコラボレーションして作った「ちょっと贅沢な大人のお弁当。」（番組の解説を引用）
「速弁」誕生の背景
「ＳＡ（サービスエリア）」「ＰＡ（パーキングエリア）」の運営は、１９６７年、当時の建設省（現、国土交通省）の道路局長の通達にしたがって、長い間、道路公団の外郭団体（財団法人道路施設協会（1965年5月27日設立））が独占して設置、施設営業、テナント契約を一手に引き受けていました。
２００５年の道路公団の民営化にともない２００６年４月、それぞれ各高速道路会社に分割されたのを契機に系列の管理会社に事業が継承され、「速弁」は、今までになかったサービスとして新たに２００６年１０月に登場しました。
そのことについて、「YOMIURI ONLINE」（読売新聞、2006年8月24日付け）は、
「中日本高速道路会社（名古屋市中区）と旅行会社のＪＴＢ中部（名古屋市中村区）は２２日、「速弁（はやべん）」ブランドの弁当を共同開発して、管内の高速道路のサービスエリア（ＳＡ）で１０月をめどに売り出す、と発表した。「速弁」の呼び名は７月に共同で商標登録を出願したが、他の高速道路会社にも自由に使ってもらえるようにして、浸透させたい考えだ。
鉄道駅で販売される弁当は「駅弁」と呼ばれて久しい。最近は空港の弁当も「空弁」として人気を集める。そこで、高速道路でも、弁当を統一ブランドで売り出すことにした。
有名料亭や地元弁当業者に監修を頼み、１０００～４０００円の複数種類を開発する。主に女性をターゲットにし、「地元食材を取り入れるなど地域性を出したメニューになる」（矢野弘典・中日本高速道路会長）。４８か所あるＳＡのうち数か所で販売を始め、人気なら販売か所を増やす。
中日本高速道路グループは、弁当やサンドイッチ類のＳＡでの売り上げが年４０億円あり、うち１割の４億円を「速弁」ブランドで売りたい考え。ＪＴＢ中部も、高速道路を利用する貸し切りバスのツアー客に弁当を配って手数料を得る。」（2006年8月24日 読売新聞「YOMIURI ONLINE」より引用）
と報じています。
※詳細は、資料を参照してください。
それでは第３のお弁当として登場した「速弁」を、早速、ご紹介します。
「笑っていいとも！増刊号スペシャル（フジテレビ）」（２００７年３月１１日（日）放送）から
①「東名高速道路 上郷ＳＡ（愛知県）」
「笑っていいとも！増刊号」（２００７年３月１１日放送より引用）
※サービスエリアの販売は限定１０個ですが、事前に予約すれば購入可能。
料亭女将弁当「花舞（２，１００円）」（料亭「おぎ乃」）
「笑っていいとも！増刊号」（２００７年３月１１日放送より引用）
若女将手習い弁当「つぼみ（１，６８０円）」（料亭「おぎ乃」）
「笑っていいとも！増刊号」（２００７年３月１１日放送より引用）
②「名神高速道路 養老ＳＡ（岐阜県）」
「笑っていいとも！増刊号」（２００７年３月１１日放送より引用）
「芭蕉水御膳（１，７８０円）」（株式会社 デリカスイト）
「笑っていいとも！増刊号」（２００７年３月１１日放送より引用）
「養老長寿の健脳弁当（１，４４０円）」（株式会社 デリカスイト）（土日は追加有・予約は別）
「笑っていいとも！増刊号」（２００７年３月１１日放送より引用）
「元気玉子入り 養老赤鶏ごもくめし（１，１５０円）」（株式会社 デリカスイト）
）「笑っていいとも！増刊号」（２００７年３月１１日放送より引用）
③「北陸自動車道 南条ＳＡ（福井県）」
「笑っていいとも！増刊号」（２００７年３月１１日放送より引用）
「笑っていいとも！増刊号」（２００７年３月１１日放送より引用）
「越前宝膳（３，０００円）」（日本料理「一乃松」）
「笑っていいとも！増刊号」（２００７年３月１１日放送より引用）
「福楽味膳（２，５００円）」（日本料理「一乃松」）
「笑っていいとも！増刊号」（２００７年３月１１日放送より引用）
※「越前宝膳」「福楽味膳」については、現在、リニューアルして別のお弁当となっています。
※それぞれのお弁当は数量限定販売の為、詳しい情報は「中日本エクシス（株）」の「速弁」を参照してください。
そして・・・ここからは、第２弾ということで春の新作をご紹介。
「笑っていいとも増刊号スペシャル（フジテレビ）」（２００７年４月１５日放送）
「笑っていいとも！増刊号」（２００７年４月１５日放送より引用）
①「東名阪自動車道 御在所（ございしょ）ＳＡ（三重県）」
「笑っていいとも！増刊号」（２００７年４月１５日放送より引用）
「お伊勢絵巻（３，１５０円）」（老舗料理旅館 戸田家料庵）
「笑っていいとも！増刊号」（２００７年４月１５日放送より引用）
「笑っていいとも！増刊号」（２００７年４月１５日放送より引用）
②「名神高速道路 多賀ＳＡ（滋賀県）」
「笑っていいとも！増刊号」（２００７年４月１５日放送より引用）
「花びわ娘（２，８３０円）」（日本料理「魚庄」）（３月２１日発売）
「笑っていいとも！増刊号」（２００７年４月１５日放送より引用）
「笑っていいとも！増刊号」（２００７年４月１５日放送より引用）
③「東名高速道路 港北ＰＡ（神奈川県）」
「笑っていいとも！増刊号」（２００７年４月１５日放送より引用）
「特選すきやき弁当（３，１５０円）」（人形町今半）（３月２１日発売）
「笑っていいとも！増刊号」（２００７年４月１５日放送より引用）
「笑っていいとも！増刊号」（２００７年４月１５日放送より引用）
④「北陸自動車道 南条ＳＡ（福井県）」
「笑っていいとも！増刊号」（２００７年４月１５日放送より引用）
「みつけ国の幸 若狭三昧（３，０００円）」（日本料理「一乃松」）
「笑っていいとも！増刊号」（２００７年４月１５日放送より引用）
「笑っていいとも！増刊号」（２００７年４月１５日放送より引用）
※みつけ国（御食う国）
神や天皇に食物を献上していた国のこと。
資料
「ＳＡ（サービスエリア）」
「サービスエリア(SA)とは、日本の高速道路等に概ね50kmおきに設置される休憩施設。一般にパーキングエリア(PA)よりも規模が大きいが、明確な規定はない。休憩、食事、自動車の給油・整備点検のためのもので、駐車場、便所、無料休憩所、緑地や遊具施設のほか、レストラン、売店、情報コーナー、給油所・修理所（ガソリンスタンド）などが設けられるのが普通である。最近は、食堂にマクドナルドなどのファーストフード店を導入したり、売店にコンビニエンスストアを導入するところが増加している。入浴施設や宿泊施設があるところもある（後述）。
暫定2車線で供用されている区間の多くはエリアの前後区間で一時的に4車線化していることが多いが場合によっては2車線のままである事もある（4車線拡張時に対応できるようにランプ部を若干広く確保していることが多い）。
東日本高速道路株式会社（NEXCO東日本）分をネクセリア東日本株式会社、中日本高速道路株式会社（NEXCO中日本）分を中日本エクシス株式会社、西日本高速道路株式会社（NEXCO西日本）分を西日本高速道路サービス・ホールディングス株式会社がそれぞれ管理している。
道路サービス施設
SA/PAは、道路の一部として道路管理者により開設され、駐車場やトイレなどが設けられる。そのうえで各事業者の判断により、休憩所、給油所及び自動車修理所（これらは道路サービス施設と総称される）が占用料または連結料を負担して設置される。したがって厳密には、事業者はSAそのものではなく、道路サービス施設を運営しているというのが正しい。たとえば駐車場やトイレなどは、道路管理者が直接管理している。トイレがわざわざ独立棟となっているのはこのためである。
このために、なかには豊栄SAのようにサービスエリアでありながら駐車場とトイレのみの箇所も出てくることになる。新井PAなどは、道路サービス施設ではなく道の駅への連絡路を連結しており、さまざまである。
事業者
かつては1967年の建設省（当時）道路局長通達にしたがい、高速道路の道路サービス施設は一括して同一の占用主体に占用を認めるものとされており、たとえば日本道路公団の路線では、ごく初期に開設された大津SAの全施設と名神高速道路上の給油所（8ヶ所）が公団直轄とされた例をのぞくと、一般有料道路上のものを含めすべて財団法人道路施設協会（1965年5月27日設立）が独占して設置、施設営業やテナント契約を一手にひきうけていた。なお、他の道路関係公団においては以下の通り。
首都高速道路公団 - 財団法人首都高速道路協会（1967年1月10日設立）
阪神高速道路公団 - 財団法人阪神高速道路協会（1965年4月1日設立、大阪府）、財団法人阪神高速道路利用協会（1968年6月12日設立、兵庫県）
本州四国連絡橋公団 - 財団法人本州四国連絡橋道路管理協会
しかしながら、猪瀬直樹ら一部の評論家や研究者等によって、次第に事業独占の弊害が強く指摘されるようになった。その最初期の対応策として、1997年10月28日の道路局長通達により、いわゆる第三セクター企業による占用が可能となった。つづいて12月26日には、道路施設協会を分割し、当該事業への民間企業及び地方公共団体の新規参入も促進するとの閣議決定がなされ、同協会は財団法人道路サービス機構（J-SaPa、旧法人格を承継）と財団法人ハイウェイ交流センター（HELLO SQUARE、1998年7月1日設立）に分割された。
2005年の公団民営化では、設立された各道路会社が道路サービス施設の事業と資産を承継することが決定された。その方針に従って、旧阪神高速道路公団の路線における道路サービス施設（阪神高速道路協会と阪神高速道路利用協会が管理）は、公団民営化3か月後の2006年1月1日付で、地域ごとに各高速道路会社系列の管理会社（阪神高速サービス）が、旧日本道路公団の路線における道路サービス施設（道路サービス機構とハイウェイ交流センターが管理）・旧本州四国連絡橋公団の路線における道路サービス施設（本州四国連絡橋道路管理協会が管理）・旧首都高速道路公団の路線における道路サービス施設（首都高速道路協会が管理）は、公団民営化6か月後の2006年4月1日付で、地域ごとに各高速道路会社系列の管理会社（ネクセリア東日本、中日本エクシス、西日本高速道路サービス・ホールディングス、JBハイウェイサービス、首都高速道路サービス）がそれぞれ承継した。なお、道路会社に引き継がれなかったJ－SaPaとハロースクエアがもっていた一般道路分のサービスエリアとパーキングエリアは、財団法人高速道路交流推進財団（旧・J-SaPa）に引き継がれた。
法令上の位置付け
道路法により道路管理者の占用許可が必要となる施設として、法施行令は以下の施設を掲げている（抄）。
高速自動車国道又は自動車専用道路に設ける休憩所、給油所及び自動車修理所
高速自動車国道又は自動車専用道路の連結路附属地（インターチェンジの敷地）に設ける食事施設、購買施設その他これらに類する施設
これまでSA等の敷地は全域が道路区域に含まれていたため、エリア内の道路サービス施設はいずれもこの法令にしたがい設置されていた。公団の資産たる道路区域の上に、事業者の資産たる道路サービス施設が占有許可にもとづき設置されていたわけである。
公団民営化にともなう権利関係の変動
公団民営化に際し、J-SaPaやHELLO SQUAREなどの財団法人が所有する休憩施設等の資産は敷地と一体で各道路会社が承継し、機構は所有しないものとされた。従来の事業者である各財団法人は、事業と資産を道路会社に譲渡し、解散することになった。
このスキームに沿って、当該道路サービス施設の敷地は道路区域からはずされ、土地建物一体で道路会社に帰属することとなった。これは、道路法の縛りからはずれ、しかも機構とは無関係に事業展開できるようになることを意味する。一方、残りの敷地やトイレ等は道路区域として機構に承継されている。あわせて改正された各法令では、道路サービス施設をこれまでの“道路を占用して設置できる施設”としての位置付けに加え、“道路に連結できる施設”としての位置付けも想定した整備がなされた。
なお、高架下のPA（例:近畿自動車道東大阪PA）など、一部は道路区域のまま存置するものも存在する。また、第三セクターなど他の団体が占用主体となっているいくつかのSA/PA（例:伊勢湾岸自動車道刈谷PA）は、敷地を道路区域として機構が所有する従前のスタイルで運営されるものとみられる。」（フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』より引用）
「ＰＡ（パーキングエリア）」
「パーキングエリアとは、日本の高速道路等におおむね15kmおきに設けられる休憩施設のこと。一般的なPAでは駐車場、トイレのほか、売店や軽食コーナー、緑地などが設けられる。50kmおきに設置されるサービスエリア（SA）より小規模な施設が大半であるが、交通量の多い区間を中心にレストランや給油所、案内所など、SA並みの施設が整備されているPAもある。逆に、地方の閑散区間では駐車場、トイレのみのエリアも多い。道路公団民営化後はトイレのみのエリアにはそれまで設置できなかった自動販売機が設置されるようになった（ただし本州四国連絡道路では本四公団時代にも例があった）。管理・運営主体、法令上の位置づけなどについてはサービスエリアの項を参照のこと。」（フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』より引用）
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前回（３月１１日）の第１弾と４月１５日の第２弾を合わせてお送りいたします。
まず「速弁」とは？
「高速道路の弁当で「速」と「弁」を採って「速弁」。
中日本高速道路が、その地域の味覚をサービスエリアで味わってもらおうと、地元の料亭などとコラボレーションして作った「ちょっと贅沢な大人のお弁当。」（番組の解説を引用）
「速弁」誕生の背景
「ＳＡ（サービスエリア）」「ＰＡ（パーキングエリア）」の運営は、１９６７年、当時の建設省（現、国土交通省）の道路局長の通達にしたがって、長い間、道路公団の外郭団体（財団法人道路施設協会（1965年5月27日設立））が独占して設置、施設営業、テナント契約を一手に引き受けていました。
２００５年の道路公団の民営化にともない２００６年４月、それぞれ各高速道路会社に分割されたのを契機に系列の管理会社に事業が継承され、「速弁」は、今までになかったサービスとして新たに２００６年１０月に登場しました。
そのことについて、「YOMIURI ONLINE」（読売新聞、2006年8月24日付け）は、
「中日本高速道路会社（名古屋市中区）と旅行会社のＪＴＢ中部（名古屋市中村区）は２２日、「速弁（はやべん）」ブランドの弁当を共同開発して、管内の高速道路のサービスエリア（ＳＡ）で１０月をめどに売り出す、と発表した。「速弁」の呼び名は７月に共同で商標登録を出願したが、他の高速道路会社にも自由に使ってもらえるようにして、浸透させたい考えだ。
鉄道駅で販売される弁当は「駅弁」と呼ばれて久しい。最近は空港の弁当も「空弁」として人気を集める。そこで、高速道路でも、弁当を統一ブランドで売り出すことにした。
有名料亭や地元弁当業者に監修を頼み、１０００～４０００円の複数種類を開発する。主に女性をターゲットにし、「地元食材を取り入れるなど地域性を出したメニューになる」（矢野弘典・中日本高速道路会長）。４８か所あるＳＡのうち数か所で販売を始め、人気なら販売か所を増やす。
中日本高速道路グループは、弁当やサンドイッチ類のＳＡでの売り上げが年４０億円あり、うち１割の４億円を「速弁」ブランドで売りたい考え。ＪＴＢ中部も、高速道路を利用する貸し切りバスのツアー客に弁当を配って手数料を得る。」（2006年8月24日 読売新聞「YOMIURI ONLINE」より引用）
と報じています。
※詳細は、資料を参照してください。
それでは第３のお弁当として登場した「速弁」を、早速、ご紹介します。
「笑っていいとも！増刊号スペシャル（フジテレビ）」（２００７年３月１１日（日）放送）から
①「東名高速道路 上郷ＳＡ（愛知県）」
「笑っていいとも！増刊号」（２００７年３月１１日放送より引用）
※サービスエリアの販売は限定１０個ですが、事前に予約すれば購入可能。
料亭女将弁当「花舞（２，１００円）」（料亭「おぎ乃」）
「笑っていいとも！増刊号」（２００７年３月１１日放送より引用）
若女将手習い弁当「つぼみ（１，６８０円）」（料亭「おぎ乃」）
「笑っていいとも！増刊号」（２００７年３月１１日放送より引用）
②「名神高速道路 養老ＳＡ（岐阜県）」
「笑っていいとも！増刊号」（２００７年３月１１日放送より引用）
「芭蕉水御膳（１，７８０円）」（株式会社 デリカスイト）
「笑っていいとも！増刊号」（２００７年３月１１日放送より引用）
「養老長寿の健脳弁当（１，４４０円）」（株式会社 デリカスイト）（土日は追加有・予約は別）
「笑っていいとも！増刊号」（２００７年３月１１日放送より引用）
「元気玉子入り 養老赤鶏ごもくめし（１，１５０円）」（株式会社 デリカスイト）
）「笑っていいとも！増刊号」（２００７年３月１１日放送より引用）
③「北陸自動車道 南条ＳＡ（福井県）」
「笑っていいとも！増刊号」（２００７年３月１１日放送より引用）
「笑っていいとも！増刊号」（２００７年３月１１日放送より引用）
「越前宝膳（３，０００円）」（日本料理「一乃松」）
「笑っていいとも！増刊号」（２００７年３月１１日放送より引用）
「福楽味膳（２，５００円）」（日本料理「一乃松」）
「笑っていいとも！増刊号」（２００７年３月１１日放送より引用）
※「越前宝膳」「福楽味膳」については、現在、リニューアルして別のお弁当となっています。
※それぞれのお弁当は数量限定販売の為、詳しい情報は「中日本エクシス（株）」の「速弁」を参照してください。
そして・・・ここからは、第２弾ということで春の新作をご紹介。
「笑っていいとも増刊号スペシャル（フジテレビ）」（２００７年４月１５日放送）
「笑っていいとも！増刊号」（２００７年４月１５日放送より引用）
①「東名阪自動車道 御在所（ございしょ）ＳＡ（三重県）」
「笑っていいとも！増刊号」（２００７年４月１５日放送より引用）
「お伊勢絵巻（３，１５０円）」（老舗料理旅館 戸田家料庵）
「笑っていいとも！増刊号」（２００７年４月１５日放送より引用）
「笑っていいとも！増刊号」（２００７年４月１５日放送より引用）
②「名神高速道路 多賀ＳＡ（滋賀県）」
「笑っていいとも！増刊号」（２００７年４月１５日放送より引用）
「花びわ娘（２，８３０円）」（日本料理「魚庄」）（３月２１日発売）
「笑っていいとも！増刊号」（２００７年４月１５日放送より引用）
「笑っていいとも！増刊号」（２００７年４月１５日放送より引用）
③「東名高速道路 港北ＰＡ（神奈川県）」
「笑っていいとも！増刊号」（２００７年４月１５日放送より引用）
「特選すきやき弁当（３，１５０円）」（人形町今半）（３月２１日発売）
「笑っていいとも！増刊号」（２００７年４月１５日放送より引用）
「笑っていいとも！増刊号」（２００７年４月１５日放送より引用）
④「北陸自動車道 南条ＳＡ（福井県）」
「笑っていいとも！増刊号」（２００７年４月１５日放送より引用）
「みつけ国の幸 若狭三昧（３，０００円）」（日本料理「一乃松」）
「笑っていいとも！増刊号」（２００７年４月１５日放送より引用）
「笑っていいとも！増刊号」（２００７年４月１５日放送より引用）
※みつけ国（御食う国）
神や天皇に食物を献上していた国のこと。
資料
「ＳＡ（サービスエリア）」
「サービスエリア(SA)とは、日本の高速道路等に概ね50kmおきに設置される休憩施設。一般にパーキングエリア(PA)よりも規模が大きいが、明確な規定はない。休憩、食事、自動車の給油・整備点検のためのもので、駐車場、便所、無料休憩所、緑地や遊具施設のほか、レストラン、売店、情報コーナー、給油所・修理所（ガソリンスタンド）などが設けられるのが普通である。最近は、食堂にマクドナルドなどのファーストフード店を導入したり、売店にコンビニエンスストアを導入するところが増加している。入浴施設や宿泊施設があるところもある（後述）。
暫定2車線で供用されている区間の多くはエリアの前後区間で一時的に4車線化していることが多いが場合によっては2車線のままである事もある（4車線拡張時に対応できるようにランプ部を若干広く確保していることが多い）。
東日本高速道路株式会社（NEXCO東日本）分をネクセリア東日本株式会社、中日本高速道路株式会社（NEXCO中日本）分を中日本エクシス株式会社、西日本高速道路株式会社（NEXCO西日本）分を西日本高速道路サービス・ホールディングス株式会社がそれぞれ管理している。
道路サービス施設
SA/PAは、道路の一部として道路管理者により開設され、駐車場やトイレなどが設けられる。そのうえで各事業者の判断により、休憩所、給油所及び自動車修理所（これらは道路サービス施設と総称される）が占用料または連結料を負担して設置される。したがって厳密には、事業者はSAそのものではなく、道路サービス施設を運営しているというのが正しい。たとえば駐車場やトイレなどは、道路管理者が直接管理している。トイレがわざわざ独立棟となっているのはこのためである。
このために、なかには豊栄SAのようにサービスエリアでありながら駐車場とトイレのみの箇所も出てくることになる。新井PAなどは、道路サービス施設ではなく道の駅への連絡路を連結しており、さまざまである。
事業者
かつては1967年の建設省（当時）道路局長通達にしたがい、高速道路の道路サービス施設は一括して同一の占用主体に占用を認めるものとされており、たとえば日本道路公団の路線では、ごく初期に開設された大津SAの全施設と名神高速道路上の給油所（8ヶ所）が公団直轄とされた例をのぞくと、一般有料道路上のものを含めすべて財団法人道路施設協会（1965年5月27日設立）が独占して設置、施設営業やテナント契約を一手にひきうけていた。なお、他の道路関係公団においては以下の通り。
首都高速道路公団 - 財団法人首都高速道路協会（1967年1月10日設立）
阪神高速道路公団 - 財団法人阪神高速道路協会（1965年4月1日設立、大阪府）、財団法人阪神高速道路利用協会（1968年6月12日設立、兵庫県）
本州四国連絡橋公団 - 財団法人本州四国連絡橋道路管理協会
しかしながら、猪瀬直樹ら一部の評論家や研究者等によって、次第に事業独占の弊害が強く指摘されるようになった。その最初期の対応策として、1997年10月28日の道路局長通達により、いわゆる第三セクター企業による占用が可能となった。つづいて12月26日には、道路施設協会を分割し、当該事業への民間企業及び地方公共団体の新規参入も促進するとの閣議決定がなされ、同協会は財団法人道路サービス機構（J-SaPa、旧法人格を承継）と財団法人ハイウェイ交流センター（HELLO SQUARE、1998年7月1日設立）に分割された。
2005年の公団民営化では、設立された各道路会社が道路サービス施設の事業と資産を承継することが決定された。その方針に従って、旧阪神高速道路公団の路線における道路サービス施設（阪神高速道路協会と阪神高速道路利用協会が管理）は、公団民営化3か月後の2006年1月1日付で、地域ごとに各高速道路会社系列の管理会社（阪神高速サービス）が、旧日本道路公団の路線における道路サービス施設（道路サービス機構とハイウェイ交流センターが管理）・旧本州四国連絡橋公団の路線における道路サービス施設（本州四国連絡橋道路管理協会が管理）・旧首都高速道路公団の路線における道路サービス施設（首都高速道路協会が管理）は、公団民営化6か月後の2006年4月1日付で、地域ごとに各高速道路会社系列の管理会社（ネクセリア東日本、中日本エクシス、西日本高速道路サービス・ホールディングス、JBハイウェイサービス、首都高速道路サービス）がそれぞれ承継した。なお、道路会社に引き継がれなかったJ－SaPaとハロースクエアがもっていた一般道路分のサービスエリアとパーキングエリアは、財団法人高速道路交流推進財団（旧・J-SaPa）に引き継がれた。
法令上の位置付け
道路法により道路管理者の占用許可が必要となる施設として、法施行令は以下の施設を掲げている（抄）。
高速自動車国道又は自動車専用道路に設ける休憩所、給油所及び自動車修理所
高速自動車国道又は自動車専用道路の連結路附属地（インターチェンジの敷地）に設ける食事施設、購買施設その他これらに類する施設
これまでSA等の敷地は全域が道路区域に含まれていたため、エリア内の道路サービス施設はいずれもこの法令にしたがい設置されていた。公団の資産たる道路区域の上に、事業者の資産たる道路サービス施設が占有許可にもとづき設置されていたわけである。
公団民営化にともなう権利関係の変動
公団民営化に際し、J-SaPaやHELLO SQUAREなどの財団法人が所有する休憩施設等の資産は敷地と一体で各道路会社が承継し、機構は所有しないものとされた。従来の事業者である各財団法人は、事業と資産を道路会社に譲渡し、解散することになった。
このスキームに沿って、当該道路サービス施設の敷地は道路区域からはずされ、土地建物一体で道路会社に帰属することとなった。これは、道路法の縛りからはずれ、しかも機構とは無関係に事業展開できるようになることを意味する。一方、残りの敷地やトイレ等は道路区域として機構に承継されている。あわせて改正された各法令では、道路サービス施設をこれまでの“道路を占用して設置できる施設”としての位置付けに加え、“道路に連結できる施設”としての位置付けも想定した整備がなされた。
なお、高架下のPA（例:近畿自動車道東大阪PA）など、一部は道路区域のまま存置するものも存在する。また、第三セクターなど他の団体が占用主体となっているいくつかのSA/PA（例:伊勢湾岸自動車道刈谷PA）は、敷地を道路区域として機構が所有する従前のスタイルで運営されるものとみられる。」（フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』より引用）
「ＰＡ（パーキングエリア）」
「パーキングエリアとは、日本の高速道路等におおむね15kmおきに設けられる休憩施設のこと。一般的なPAでは駐車場、トイレのほか、売店や軽食コーナー、緑地などが設けられる。50kmおきに設置されるサービスエリア（SA）より小規模な施設が大半であるが、交通量の多い区間を中心にレストランや給油所、案内所など、SA並みの施設が整備されているPAもある。逆に、地方の閑散区間では駐車場、トイレのみのエリアも多い。道路公団民営化後はトイレのみのエリアにはそれまで設置できなかった自動販売機が設置されるようになった（ただし本州四国連絡道路では本四公団時代にも例があった）。管理・運営主体、法令上の位置づけなどについてはサービスエリアの項を参照のこと。」（フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』より引用）
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